介護現場では慢性的な人手不足に悩まされており、介護の質の低下が懸念されています。人手不足を解消するには、全産業の平均年収を超える賃金の大幅なアップなど根本的な解決策が求められるでしょう。

しかし、こうした改革を実施しても、少子化による人口減少という現状を考えると極めて困難です。そこで、福祉用具の機能向上に期待が寄せられています。

IT技術や人工知能を駆使した福祉用具が世の中に出回るようになれば、介助者がいなくても利用者が自力で安全に移動できるようになると言われています。排泄や入浴の介助の場面でも、優れた機能の福祉用具があれば、少ないスタッフで介護を提供できて人手不足を補えるかもしれません。

こうした状況において注目されている資格が福祉用具専門相談員です。要介護者に最適な福祉用具を選ぶのはなかなか難しく、専門家のアドバイスが欠かせません。また、一旦自分に合った福祉用具を入手できても、その後の要介護度の進行により次第に福祉用具が使いにくくなることもあります。

このような需要に応えるため、福祉用具は多様化し、選択の際には専門的知識が必要になるでしょう。福祉用具を必要とする利用者をサポートする専門職として、福祉用具専門相談員の需要は高まる一方なのです。

特別養護老人ホームや介護老人保健施設など多くの利用者を抱える介護施設では、福祉用具専門相談員の存在は不可欠になります。そして、福祉用具貸与事業所や福祉用具販売店といった福祉用具専門店が増え、専属の福祉用具専門相談員が必須になるでしょう。